AI市場、データセンター市場の株価が暴落する兆候、2026年現在、実際に出だしている兆候についてまとめています。
AIバブル崩壊はどこから始まるのか？
Googleを例に見る「CAPEX減速の兆候」
一般的に言われているのが、Amazon、Microsoft、GoogleなどのハイパースケーラーのCAPEX（設備投資）の減速。これが起きると、一気に暴落は加速する。
CAPEXが減速する局面では、決算に数字として表れる前に、必ずいくつかの兆候が現れる。
Googleを例に、CAPEX減速の兆候がどの段階で、どのように現れるのかを解説する。
→ CAPEX減速 = 設備投資のペースが落ちること
→ ハイパースケーラー = Amazon、Microsoft、Googleなどの巨大クラウド事業者
1.建設・電力・インフラ段階
最も早く異変が出るフェーズ
最初に変化が表れるのは、GPUやサーバではなく、データセンターの建設や電力インフラの段階だ。
GoogleはAI向けデータセンターの拡張を進めているが、近年は「一気に建てる」よりも「段階的に進める」ケースが増えている。土地や電力の確保、環境規制、送電網の制約といった条件が厳しくなり、計画通りに進めにくくなっているためだ。
ここで重要なのは、需要が弱いから建設が鈍るわけではないという点である。AI需要は依然として強い。しかし、電力容量や受電工事、許認可といったインフラ条件がボトルネックとなり、投資の進め方が慎重になる。
この段階では、Google自身の売上や決算にはほとんど変化は出ない。一方で、建設会社や電力関連企業のコメントには「フェーズ分割」「優先順位付け」といった言葉が増え始める。これがCAPEX減速の最初の兆候となる。
見るべきもの
- データセンター建設の延期・縮小
- 電力・冷却・変電設備の発注動向
具体例
- 電力設備（変圧器、UPS、受配電）
- 冷却（水冷・液冷）
- 建設会社・EPCの受注コメント
2.装置・部材サプライヤー段階
勢いと緊急性が落ち始める
次に変化が現れるのが、装置・部材サプライヤーの段階だ。ここで言う部材とは、半導体そのものではなく、データセンターを動かすための電源、冷却、ネットワーク、筐体関連の部材を指す。
ここでいう装置・部材とは、データセンターを実際に稼働させるための電源装置・冷却機器・ケーブル/ネットワーク機器などのこと。
Googleの場合、GPUやAIアクセラレータの確保は続く一方で、
- 電源ユニット
- 液冷関連部材
- 高速ネットワーク用の部材
といった分野では、発注の仕方が変わり始める。
具体的には、
「まとめて大量発注」から
「まずは第一フェーズ分のみ」
「稼働状況を見て次を判断」
という形に変化する。
発注は「一気に積む」から「様子を見ながら積む」形に変わる。
この段階では、受注そのものはまだ多く、売上も崩れない。そのため、多くの投資家は異変に気づかない。しかし、前倒しで積み上げていた需要が一巡し、成長率を押し上げていた勢いが静かに落ち始める。
装置・部材メーカーの決算コメントでは、「受注は高水準」「引き合いは強い」といった表現が続く一方で、「伸びは緩やか」「顧客は慎重」という言葉が混ざり始める。ここが2.段階の典型的なサインとなる。
3.ハイパースケーラーの決算（手遅れ）
市場が認識するのは最後
最後に表れるのが、Google自身の決算での変化。この段階になると、CAPEXについて
「効率化」
「ROI重視」
「最適化フェーズ」
といった言葉が目立ち始める。
ただし、この時点では市場はすでに先読みを終えていることが多い。関連する装置・部材銘柄の株価は、2.の段階で動き始めており、決算での言及は確認作業に近い。
つまり、3.の段階でCAPEX減速を認識しても、投資判断としては遅い。
1〜3のフェーズと同時に起きること
設備投資が止まる前に起きる、クラウド契約の変化
データセンターの顧客との契約の「質」に変化が起きるのもAIバブルの重要なサインとなる。
例えば、短期契約やスポット利用が増え、AI向けの割引が出始めるのは、データセンターを借りる企業が、AI投資を十分に収益化できていないことの表れだ。
利用量の先が読めないため、長期契約を避け、必要な分だけ使う姿勢が強まっている。こうした顧客側の動きが、最終的にはハイパースケーラーの設備投資計画にも影響を与え、装置や部材の発注にも慎重さが出始める。
要は、「データセンターを増やした後、本当にフルで使われるのか？」という不安から来る設備投資の縮小だ。
これらは、2のフェーズの途中頃から現れ始めると考えられる。
データセンターの異変が出る順番
データセンター投資の異変は、止めやすい電源から始まり、冷却、サーバーと段階的に広がり、最も止めにくいGPUに最後に表れる。
1.電源・UPS（最初に変化が出る）
データセンター計画で、最初に手を付けるのは電源まわりだ。建設を決めた瞬間に必要になる一方、計画を見直すときは真っ先に止めやすい。将来の需要に自信が持てなくなると、「まず電源工事を一度止める」という判断が出やすく、ここに最初の異変が表れる。
電力会社の変化
- 送電契約の延期
- 増設ペースの鈍化
- 接続申請の減少
2.冷却設備（次に鈍る）
電源の次に影響が出るのが冷却設備だ。冷却はサーバーの台数や消費電力が固まらないと決めきれない。投資判断に迷いが出ると、「仕様を詰めるのは後回し」にされやすく、発注が遅れたり、計画が小さくなったりする。
3.サーバーODM（台数調整が起きる）
サーバーの発注は、実際にどれだけ使われるかが見えないと増えない。クラウド利用の先行きが不透明になると、キャンセルではなく、「台数を減らす」「納期を後ろにずらす」といった調整が入る。表面上は動いているように見えても、中身は慎重になっている段階だ。
GPU（最後まで異変が見えにくい）
GPUの調達ペースは最も遅れて変化が表れる。足りない状態が続いているため、「使うか分からなくても、とりあえず確保する」動きが残るからだ。ただし、電源・冷却・サーバーで調整が続いたあと、最終的にGPUの発注ペースにも変化が出てくる。
人員・組織の変化
- データセンター建設チームの統合
- 「AIインフラ部門」の再編
- 外注比率見直し
株価に変化が現れ始める
- 好材料で上がらない
- 決算後に下がる
- 資金が抜け始める
- 出来高が減る
→AIバブルで株価暴落
ハイパースケーラーのガイダンスの変化
ハイパースケーラーの決算のガイダンスで、CAPEXついて後ろ向きな発言が出た時にはもう遅い。なので、その前から兆候を察知する必要がある。
CAPEXは「意思決定 → 発注 → 建設 → 決算」の順番で、決算は一番最後。なので、設備発注の「言葉の変化」が重要になってくる。
決算説明会・イベントでのキーワード
「optimize」（最適化）「efficiency」（効率）、「prioritize」（優先順位）、「digest」（整理する）、「right-size」（ちょうど良いサイズ）
これらの危険サインワードがAmazon、Microsoft、Googleで出始めたらほぼ確定でCAPEX減速。この時点ではまだ株価は高いことが多い。
データセンターに対する消極的なキーワード
これより早い段階で察知するには、データセンター建設の”言い換え”に注意する。
「段階的拡張」、「延期」ではなく「フェーズ分割」など。
あとは、「lead time短縮」「一部延期」「需要が後ろ倒し」など。この言葉が出だしたら、ハイパースケーラーがブレーキを踏み始めた合図。
2026年現在、AIバブル崩壊の兆候はあるか？
2026年現在、どこかデータセンターの1〜3の段階に、何か兆候は見られるだろうか？
1.建設・電力・インフラ段階
2.装置・部材サプライヤー段階
3.ハイパースケーラーの決算（手遅れ）
実は、1の兆候はすでに出てきている。
例）CoreWeave（コアウィーブ）
| CoreWeave は米国の AI 特化クラウド企業で、高性能 GPU を大量に使える自社データセンターを運営している。元は暗号通貨マイニング会社だが、AI ブームでインフラ事業に転換し、OpenAI や Meta に GPU サービスを提供。NASDAQ 上場企業で、世界各地に GPU 数十万台規模のデータセンターを持つ AI インフラの成長企業。 |
結論
NVIDIAはCoreWeaveへの投資を約20億ドル拡大し、AI向けデータセンターのキャパ強化を進めている。
投資対象には電力や用地の確保も含まれ、2026年までに5GW規模の供給を目指す計画が明らかになった。
これから読み取れるのは、需要そのものは依然として強いものの、建設やインフラの進行条件が厳しさを増しているということ。ハイパースケーラーだけでは設備や土地を十分に確保できず、外部パートナーに頼らざるを得ない状況は、短期的な売上には影響しないものの、設備投資やデータセンターの拡張ペースには上限が生じつつあることを示す。
つまり、AI需要の拡大は続く一方で、成長率の伸びにはインフラ制約がじわじわ影響してくることを示すサインかもしれない。
巨額出資の背景
- NVIDIAが20億ドルを投入していること自体は、AI需要の強さを示す
- 出資先がCoreWeave
→ CoreWeaveはデータセンター設備そのものを作る会社
→ つまり、NVIDIAは単なるGPU販売ではなく、データセンターの土地・電力・冷却・建設許認可・ネットワークなど、GPUを稼働させるために必要な設備や条件を補うために投資している
| 兆候：ハイパースケーラー（NVIDIA）は、自社だけで全てをまかなえず、インフラを外部に頼らざるを得ない状況になっている。NVIDIAがCoreWeaveへ投資しているのは、需要減ではなく、インフラ（電力・土地・接続許可など）の確保が難しくなっている兆候だ。 |
「受電・用地確保」を含めた投資
- 単なるサーバ購入ではなく、土地と電力の確保まで行っている
- ここが重要。普通ならハードやGPUの発注だけで済むところを、インフラまで押さえにかかっている
| データセンター建設の制約（電力や用地）がすでにボトルネックになっている可能性がある → CAPEXの進行条件に制約が出ている、という初期シグナル |
「2026年までに5GW規模の供給を目指す」
- 計画自体は強気だが、ゴールが遠く設定されている＝時間をかけて整備する必要がある
- つまり、短期的に供給を増やすのは難しい
| 兆候：目標はあるが、インフラ・設備面で一気に進められない → 需要が強いにもかかわらず、進行条件（用地・電力・建設能力）が制約になっていることを示す |
| 読み取れるポイント | 意味 |
|---|---|
| 巨額出資先がCoreWeave | ハイパースケーラーだけでインフラ対応できず、外部頼りになっている |
| 受電・用地確保まで投資 | 電力や土地などのインフラ制約が実際に存在している |
| 5GW供給計画が長期 | すぐに増強できず、計画進行に時間がかかる |
→ つまり、このニュースからは 「AI需要は強いが、進行条件（インフラ・電力・土地）がボトルネックになりつつある」という兆候が読み取れる。
そして、2の兆候はわずかに出てきている。
半導体装置→ AI向けはまだ強い
ただし、、、
- 「リードタイムがピークアウト」
- 「受注は高水準だが加速はしない」
→減速“準備運動”が始まったくらい
重要なのは、在庫調整・キャンセルが本格化していないということ。
2026年データセンターの建設状況
データセンターの建設は依然として活発だが、土地や電力の確保、環境規制などの条件が厳しくなり、計画通りに進めるのが難しくなっている。需要が急に減ったわけではないが、建設や設備投資を進める“ハードル”が上がってきているように見える。
AIバブルで暴落したら買うべき株
買うべき株
ダイキン、三菱電機、日立製作所、関西電力、中分電力、関電工、九電工、
買わない方が株
AIデータセンター特化の新興銘柄、GPUサーバー比率が極端に高い企業、サーバーODM・組立特化、富士通、NEC
